名変料諸費用の軽減が喫緊の課題

日経新聞掲載　2016.09.27

　企業は役員の社交用や福利厚生用に数多くの会員権を保有しています。
その保有コースの利用状況について桜ゴルフ総合研究所が2012年末に大手企業100社を対象に行った調査では、「よく利用している　35％」「あまり利用していない　35％」「利用していない　30％」の回答が得られました。現在でもほとんどの企業の利用状況は変わらず、その結果名門コースと言えど売却につながっています。
　ゴルフ場においては、法人会員は会員層の維持、ビジターの集客など貢献度が高く、「入会しやすい」と同時に「退会しにくい」ための条件づくりが急がれます。最もネックとなっているのは、入会諸費用の高さと法人内名変料の便宜が少ないことが挙げられます。表は、参考にしたい名門及び優良コースの名変諸費用等の一覧です。