株主制、預託金制(大手企業系)のゴルフ場
ゴルフ場の法的整理はバブル崩壊後の平成3年ごろから始まり、平成12年の民事再生法の施行を契機に急増し、平成26年末までの24年間で既設コースが912を数えます。この規模は全体(約2400コース)の約4割を占め、150万人を超える会員が犠牲になりました。ゴルフ界の信頼は失墜し、会員権相場も長期にわたる低迷を強いられています。
法的整理は峠を越えた感がありますが、会員制ゴルフ場の9割を占める預託金制コースの多くが未償還金を抱えている状態に変わりなく、今後も法的整理が発生する懸念が残る中、一層、慎重な会員権選びをお薦めいたします。
こうした中で、安心できるゴルフ場として、①会員が株主として経営や運営に参画できる“株主制のゴルフ場” ②預託金制でも大手企業が株主となり、預託金の償還に応じている“大手企業系ゴルフ場”が挙げられ、安心して推薦できるゴルフ場を下表に纏めました。